リモートワーク主体の働き方

柔軟な働き方が可能できる環境が整っており、ワークライフバランスを保ちながら、高いパフォーマンスを発揮できます。

20年以上前から存在するテレワーク制度

ネットイヤーグループのテレワーク制度のはじまりのストーリーは20年以上も前にさかのぼります。

元々、ネットイヤーグループは海外の広告会社から派生した日本法人が母体となっていて、当時の創業メンバーも、現在はネットイヤーグループの役員や経営者として在籍しています。そんな、海外発祥の法人が母体の会社なので、いわゆる一般的に「お堅い」と表現されるイメージの日本企業ではありません。

 

良い意味でセクショナリズムに捕らわれることなく、部門を超えて「自分の考えをしっかり持って意見する」とか「言いたいことはハッキリ言う」という人々が多く、その結果、個人の思いや考えが会社の仕組みに色濃く反映されるという、とても良質なバックボーンが昔から存在していました。

そんなカルチャーが初期の組織フェーズのOSに組み込まれているため、自由な発想や、エクスペリエンスを尊重することが「是」とされる文化が深く根付いているのです。

創業当時は、そんな環境とメンバーが揃っていたので良い意味で日本企業らしくなく、また組織も大切にしながら、個を尊重してきたという背景があります。そういった自由と自律を重んじる組織文化があるからこそ、働く場所を自社のオフィスに限定しない、どんな場所で働いても良いというテレワーク制度が創設されました。

自由な働き方とは何か？

とはいえ、テレワーク制度の導入当時の利用率はそれほど高くなく、徐々に浸透していったようです。

その当時は、ちょうど2000年問題や20世紀最後のオリンピックがシドニーで開催されたタイミングですから、ずいぶんと昔のことに思えます。現在のように新型コロナウィルスの脅威が広く知れ渡る20年以上も前から、先進的な取り組みをすでに行っていた類稀なる会社であると言えるのではないでしょうか。

今の社風や組織文化も良い意味で自由。個人の思いやインサイトを尊重しながら、事業部門だけでなく、間接部門もその声に耳を傾け、なぜそう思うのか、なぜそれが必要だと思うのか、という思いに共感し、創業当時から「自由な働き方とは何か？」を追求しています。そういった「コト」を会社の制度に落とし込む文化的、組織的な裁量と自由度がある会社だからこそ「働き方改革」が取り沙汰されたり「新型コロナウィルス」が発生する前から、リモートでの働き方で生産性を落とすことなく事業継続が可能となっています。

緊急事態宣言が発出された2019年3月から、原則テレワークに移行した時も、かなりスムーズに移行率が推移しました。

現在のテレワーク率は、平均80～90％で推移しています。ただ会社としてリモートワークを強制しているわけではありません。現在は、原則リモートワークが主体となっていますが、働く場所の選択は社員に委ねられています。自宅でも会社でもコワーキングスペースでも社員が自ら選び、働くことができる、そんな自由度の高い制度となっているのです。